不安なOT作業療法士の仕事に将来性を感じない…
転職したいOTいっそ一般企業に転職した方がいいのかな？
そう思って調べている方も多いのではないでしょうか。
実際にOTから一般企業に転職する人は増えています。
しかし、その一方で
- 専門性を活かせない
- 給料が下がった
- キャリアが中途半端になった
と後悔するケースも少なくありません。
この記事では、
作業療法士が一般企業へ転職するメリットとデメリットを客観的なデータや体験談を交えて解説します。
そのうえで、作業療法士として年収を上げるための現実的な方法を紹介していきます。
OTゆず「一般企業に転職すべきか、それともOTとしてキャリアを築くべきか」悩んでいる方が、この記事を読むことで後悔しない選択をできるようになるはずです。
- OT歴15年以上、急性期OT
- 役職名は、係長
- 転職歴2回
- 回復期→在宅→急性期（現在）
- 2回の転職で年収250万Up
- 面接対策・転職ノウハウ情報を発信
作業療法士が一般企業に転職するのは本当におすすめか
作業療法士として働くなかで「将来が不安」「給料が低い」と悩み、
一般企業への転職を考える方は少なくありません。
ここでは、なぜOTから一般企業へ転職する人がいるのか、
どんな職種が選ばれやすいのかを整理し、実際のメリットや体験談も紹介します。
作業療法士から一般企業へ転職する人が増えている背景
日本作業療法士協会によると、
作業療法士は年々増加しており、2024年時点で全国におよそ12万人が活動しています。
供給が増える一方で、給与水準は大きく上昇していません。
このため「OTとして働き続けても収入が頭打ちになるのでは？」と考え、
一般企業への転職を検討する人が増えています。
また、コロナ禍で医療現場の負担が増したことも、他業種に目を向けるきっかけとなっています。
OTゆず特に20代後半〜30代前半の若手OTが「今のうちにキャリアチェンジをしておきたい」と考える傾向が強いです。
一般企業への転職でよく選ばれる職種
OTが一般企業に転職する場合、選ばれる職種は次のようなものが多いです。
- 医療機器メーカー（営業・インストラクター職）
- 福祉用具メーカー（企画・営業）
- 保険会社（営業・カスタマーサポート）
- 人材系企業（医療職専門のキャリアアドバイザー）
- 一般事務職（経験不問のバックオフィス業務）
医療や福祉に関連する業界であればOTの知識をある程度活かせますが、
異業種では「新卒と同じ扱い」となることも多く、給与は初任給レベルからのスタートになる場合があります。
実際に、
医療職から異業種転職した人の初年度年収は平均で約320万円と報告されています。
転職エージェントdodaの調査（2022年）
これはOTの平均年収より低い水準です。
一般企業転職で期待されるメリット
一般企業に転職することで、次のようなメリットが期待できます。
- 土日祝休みなど、勤務体系が安定している職場が多い
- 給料体系が成果主義で、営業職などは年収アップの可能性がある
- 医療現場特有の夜勤・休日出勤から解放される
- 医療従事者以外の幅広い人と関わり、キャリアの選択肢が広がる
特に
- 「ワークライフバランスを重視したい」
- 「医療以外の分野に挑戦したい」
という方にとっては魅力的に感じられるでしょう。
ただし、これらはあくまで一部のケースに限られます。
OTゆず多くの場合、給与やキャリアの面ではデメリットの方が大きくなりがちです。
実際に働いた人の声や体験談
私の知り合いのOTが30代で医療機器メーカーに転職しました。
最初の年収は350万円程度で、病院勤務時代より下がったそうです。
ただし、
営業成績次第でインセンティブが入り、2年目以降は年収が400万円を超えたと話していました。
一方、別のOTは一般事務職に転職しましたが、
年収が280万円台まで下がり、「結局生活が苦しくなり、OTに戻った」というケースもあります。
このように、
一般企業への転職は「仕事内容や働き方の安定」は得られる一方で、「収入やキャリア面ではリスクが大きい」と言えるのです。
作業療法士が一般企業へ転職するデメリット
作業療法士から一般企業に転職すると、
勤務環境やキャリア形成において大きなデメリットが発生する可能性があります。
OTゆずここでは代表的な4つのポイントを整理して解説します。
専門性を活かせない仕事が多い
OTとして身につけたリハビリ技術や臨床経験は、
一般企業では直接的に活かせないことがほとんどです。
例えば営業職や事務職に転職した場合、
医療現場で培った専門知識は評価されず、むしろ「未経験」として扱われるケースが多いのです。
専門職としての強みを手放してしまうことは、大きなキャリアリスクと言えるでしょう。
年収が下がる可能性が高い
一般企業への転職で最も多いのが「年収が下がった」という声です。
作業療法士の平均年収は約420万円（厚労省「賃金構造基本統計調査2021」）ですが、
異業種転職後の平均年収は約320万円（doda調査2022）とされています。
つまり、多くのケースで年収は100万円前後ダウンしてしまうのが現実です。
OTゆず特に事務職など未経験で挑戦するポジションでは、初年度は新卒並みの給与に抑えられることも珍しくありません。
キャリア形成が不利になる
医療職として積み上げてきたキャリアは、
一般企業に転職した瞬間にリセットされるリスクがあります。
また、一度一般企業に移ると「OTに戻りたい」と思っても、
ブランクの影響で再就職が難しくなる場合があります。
転職後に後悔する人が多い理由
一般企業へ転職したOTのなかには
- 「思っていたより給料が低い」
- 「やりがいを感じられない」
と後悔する人も少なくありません。
求人票では「土日休み」「残業少なめ」など働きやすさが強調されていますが、
実際には成果主義のプレッシャーやノルマに追われ、想像以上にストレスが大きいこともあります。
実際に、
異業種転職者の4割以上が「やや不満」「不満」と回答
リクルート「転職後の満足度調査」（2022年）
特に医療職からの転職は「仕事内容が合わなかった」との理由が多く、
慎重に検討すべき選択肢だといえます。
作業療法士と一般企業の給料や働き方を比較
一般企業への転職を考える際には、
作業療法士として働き続けた場合との「給料」「働き方」「将来性」の比較が欠かせません。
ここでは統計データをもとに両者を見比べていきます。
作業療法士の平均年収とキャリアパス
厚生労働省「賃金構造基本統計調査2021」によると、
作業療法士の平均年収は約420万円です。
さらにキャリアパスとしては、以下のように昇給・昇進が見込めます。
- スタッフOT（新人〜5年目）：
→年収350〜400万円 - 主任・係長クラス：
→年収450〜500万円 - 管理職（課長・科長など）：
→年収550万円以上
つまり、経験を積みながら役職に就くことで、
安定して収入を伸ばせる仕組みが整っているといえます。
一般企業転職後の平均年収の実態
一方で、
医療職から異業種転職した人の初年度年収は平均で約320万円と報告されています。
転職エージェントdodaの調査（2022年）
特に事務職や営業職は未経験採用となるため、
20代後半でも年収300万円前後からスタートするケースが多いです。
営業職など成果主義の職種では、
2〜3年目以降に成果を出せば年収400〜500万円も可能ですが、それはごく一部。
OTゆず大多数は「OT時代より年収が下がった」と感じています。
働き方やワークライフバランスの違い
作業療法士
- シフト制（病院勤務なら土日出勤あり）
- 夜勤は基本なし（回復期で早出・遅出あり）
- 患者さんとの関わりを通じたやりがいが大きい
- 体力的負担は強め
一般企業
- 土日祝休みが多い
- 残業は部署によって差がある（営業や企画は残業多め）
- 医療現場のような「直接人を助けるやりがい」は少ない
- 成果主義でノルマがある職場も
「休みの取りやすさ」「勤務時間の安定性」は一般企業に軍配が上がりますが、
- 「やりがい」
- 「専門性の継続性」
では作業療法士が優れているといえるでしょう。
安定性と将来性を比べたときの結論
厚労省の「医療従事者需給調査」によれば、
作業療法士は今後も需要が増える見込みで、2040年までは供給不足が続くと予測されています。
一方、一般企業は景気や業績の影響を受けやすく、
リストラや配置転換のリスクが常につきまといます。
作業療法士として年収を上げるための現実的な方法
「一般企業への転職は収入面で不利になる可能性が高い」
とお伝えしましたが、
作業療法士として年収を上げる現実的な方法はしっかり存在します。
認定・専門作業療法士の資格を取得する
日本作業療法士協会の「作業療法白書2021」によると、
認定作業療法士や専門作業療法士を取得した場合、
月5,000円〜2万円の手当が支給されるケースが増えてきています。
資格はキャリアアップや役職登用の条件になることもあり、長期的にみれば収入アップに直結します。
OTゆず実際に私の勤務先でも、認定OTに月1万5千円の資格手当がついています。
「資格＝必ず高収入」とは言えませんが、
昇進や転職での優位性を考えると、大きな武器になることは間違いありません。
管理職や役職登用を目指す
主任・係長クラスのOTの年収は450〜500万円、
それ以上の管理職に就くと550万円以上に達するケースもあります。
役職に就くには臨床経験だけでなく、チームマネジメントや教育経験が求められます。
OTゆず「現場で働きながらキャリアの幅を広げる」ことが、結果的に収入を押し上げる最短ルートです。
高収入が狙える領域（訪問リハ・急性期など）に転職する
勤務先を変えることも収入アップの現実的な手段です。
特に以下の領域は比較的高収入が見込めます。
- 訪問リハビリ：件数制やインセンティブがあり、年収500万円以上の例もある
- 急性期病院：基本給が高めで、資格で手当が加算される場合がある
転職サイトの求人データでも、
訪問リハ勤務の平均年収は450〜550万円と報告されています。
「給料を優先したい」という方は、領域を変えての転職も十分に選択肢になります。
転職サイトを活用して好条件の職場を探す
効率的に年収を上げたいなら、転職エージェントの利用は欠かせません。
特におすすめのサービスは以下の3つです。
- レバウェルリハビリ：高給与求人・訪問リハの案件に強い
- PTOT人材バンク：求人数業界トップクラス、全国対応
- PTOTSTワーカー：地域密着型で細かい条件に対応
いずれも無料で登録でき、
複数を併用することで希望条件に近い求人を見つけやすくなります。
副業で収入を増やす
最近では「副業で収入を補うOT」も増えています。
特に在宅ワークの普及により、以下のような選択肢があります。
- 医療ライター（医療メディアで記事執筆）
- せどり
- 単発アルバイト
- ブログやSNSで情報発信し広告収入を得る
実際、クラウドソーシング大手のランサーズでは
「医療系ライティング案件」の単価が1文字1〜2円で出ており、月数万円の副収入を得るOTも少なくありません。
OTゆず私もランサーズや単発バイトアプリに登録し、スキマ時間で副業しています
OTにおすすめ副業
作業療法士が転職で失敗しないためにやるべきこと
「一般企業への転職はリスクが大きい」とお伝えしましたが、
作業療法士として働き続けるにしても転職に失敗しない工夫は欠かせません。
ここでは、後悔しない転職を実現するためにやるべきことを解説します。
自分のキャリアプランを整理する
まず大切なのは「将来的にどうなりたいか」を明確にすることです。
例えば、
- 管理職として組織をまとめたい
- 臨床の第一線で専門性を磨きたい
- ワークライフバランスを大事にしたい
この軸がないまま転職すると
「転職後にミスマッチを感じて後悔する」ケースが多いため、自己分析を徹底しておきましょう。
年収や働き方の希望条件を明確にする
転職を考えるとき、
漠然と「給料を上げたい」「休みを増やしたい」と思っても、それだけでは理想の職場には出会えません。
具体的に
- 年収450万円以上
- 土日休み
- 残業月10時間以内
など、譲れない条件をリスト化しておくことが大切です。
OTゆずこれにより、求人を比較する際の基準が明確になります。
転職エージェントに複数登録して比較する
求人サイトを自分で眺めるだけでは、情報は限られています。
転職エージェントを利用すれば、
- 非公開求人の紹介
- 条件交渉の代行
- 面接対策のサポート
などを無料で受けられます。
特におすすめなのは以下の3つです。
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メリット
- 全国対応で地方求人も豊富
- 面接日程の調整や給与交渉を代行
- 登録から面接までがスムーズ
活用のコツ
- 希望条件を初回面談でしっかり共有する
- 紹介された求人の裏側情報も必ず確認する
- 複数求人を比較して選ぶ姿勢を持つ
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- 条件を幅広く提示して選択肢を広げる
- 非公開求人は必ずチェック
- 条件交渉は担当者に任せてストレス軽減
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今動かなければ、好条件は他の人に…
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特に人間関係で転職を考えている人にとっては、この情報が大きな判断材料になります。
メリット
- 内部情報（人間関係・職場の雰囲気）に強い
- 面接同行や就業後のフォローあり
- 都市部（東京・神奈川・埼玉・千葉）に特化
活用のコツ
- 面接前に職場の内部事情を確認しておく
- 条件よりも環境を重視する転職に向いている
- 就業後のフォローも積極的に利用する
求人の質も高く、時短勤務・非常勤・管理職候補など、ライフステージに合わせた柔軟な選択肢が豊富です。
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好条件の非公開求人多数♪
まとめ｜作業療法士が一般企業に転職するのはおすすめできるか
ここまで解説してきたように、
作業療法士が一般企業へ転職することは年収ダウンやキャリアリスクの可能性が高く、おすすめできません。
ただし、OTとして働き続けながらも「年収を上げる方法」はしっかり存在します。
- 認定OT取得
- 役職登用
- 訪問リハや急性期など高収入領域への転職
- 副業
などを組み合わせれば、
作業療法士として年収アップを実現することは十分に可能です。
OTゆず転職を考えている方は、転職サイトに無料登録し、自分の市場価値や条件に合う求人を知るところから始めるのがおすすめです。
参考文献
賃金構造基本統計調査 令和3年（厚生労働省）
作業療法白書2021（日本作業療法士協会）
転職求人倍率レポート2022（doda）
