【調査】認定作業療法士の給料と手当は上がる？全国の実態と事例を徹底解説

こんな疑問を持っているOTさん、多いのではないでしょうか。

資格取得には数年かかる勉強や費用が必要なので、

「その分ちゃんと見返りがあるのか」気になりますよね。

この記事では、

日本作業療法士協会の白書など信頼できるデータをもとに、全国での手当の実態をまとめました。

さらに、私の職場や友人OTの病院のリアルな話も交えて、

急性期・回復期・訪問リハなど領域ごとの傾向を分かりやすく表で紹介します。

「取ってよかった！」と思える人もいれば、「思ったより手当は少なかった」という声もあります。

認定作業療法士の給料と手当は上がるのか

認定作業療法士を取得すると給料や手当が上がるのか、

これは多くのOTが最も知りたいポイントです。

ここでは制度の概要から全国的な実態調査、そして実際に資格を取得した人の声を紹介していきます。

認定作業療法士制度の概要

認定作業療法士は、日本作業療法士協会が認定する資格です。

臨床経験と研修、学術活動などを通じて一定の専門性があることを証明する位置づけになっています。

制度の目的は「臨床力・研究力・教育力を兼ね備えたOTを育成すること」であり、

単に給料アップを狙う資格ではない点に注意が必要です。

協会が公開している制度の位置づけによれば、

専門作業療法士へステップアップするための前提資格としての意味合いもあります。

全国の資格取得者数と増加傾向

日本作業療法士協会の「作業療法白書2021」によると、

認定作業療法士の取得者数は年々増加しています。

2016年から2020年にかけて着実に右肩上がりで推移しており、今後も取得者は増える見込みです。

ただし、取得者が増えることは「希少性が下がる」ことも意味します。

以前は資格を持っているだけで特別扱いされることもありましたが、

現在では「持っていて当たり前」と見なされる職場も増えています。

給料アップや手当の有無に関する実態調査

「作業療法白書」や協会アンケートによれば、

認定作業療法士に対して手当を支給している職場は全体の3割程度にとどまります。

手当の金額は月5,000円〜20,000円程度が多く、平均すると月1万円前後となっています。

ただし、この数値は全国平均であり、職場によって大きく差があります。

• 急性期病院：月1〜2万円の手当が比較的多い
• 回復期病院：月5,000円〜1万円程度
• 老健や介護施設：手当なしのケースも多い

実際に私の職場では、認定作業療法士を取得すると月15,000円の手当がつきます。

これは比較的恵まれている例で、

同僚の友人が働く別の病院では「資格を取っても全く手当がつかない」とのことでした。

つまり、「給料アップは職場次第」というのが現実です。

認定作業療法士を取得した人の口コミ

口コミや転職サイトの情報を調べると、次のような声が多く見られます。

• 「手当はついたが月5,000円だけで、費用対効果は微妙」
• 「資格よりも役職についた方が給料は上がる」
• 「給料には反映されなかったが、転職活動の時にアピールになった」
• 「大学病院勤務では評価されやすく、研究活動の機会も広がった」

このように、認定作業療法士は必ずしも給料アップにつながる資格ではありませんが、

キャリア形成や転職での強みとしては十分に意味があります。

認定作業療法士に手当がつく職場の割合と相場

認定作業療法士に対して手当がつくかどうかは、

職場の種類や方針によって大きく異なります。

ここでは、病院や訪問リハ、老健、大学病院といったフィールドごとの傾向を整理していきます。

病院での手当相場（急性期・回復期・慢性期）

病院勤務では、認定作業療法士に手当を設けているケースが比較的多いです。

特に急性期病院では「教育・研究への貢献」を評価して、

月1万円以上の手当を支給するところもあります。

一方で回復期や慢性期病院では「資格取得＝専門性の証明」として認められても、

実際の手当は月5,000円〜1万円程度にとどまることが多いです。

例として、私の友人OTが勤務する地方の回復期病院では月5,000円の資格手当が支給されていました。

つまり、病院における認定作業療法士の評価は

「直接的な給料アップよりもキャリアアップとのセット」で考えるべきでしょう。

訪問リハビリでの支給実態

訪問リハ分野では、認定作業療法士の資格が直接的に手当に反映されることは少ない印象です。

理由として考えられるのは「訪問リハでは成果や件数に応じた歩合制やインセンティブが重視されるため」です。

例えば、ある訪問リハステーションでは

「認定作業療法士手当はゼロだが、件数を多く回れば給料は大幅に増える」

というインセンティブ制を採用しています。

このような職場では資格よりも「どれだけ件数をこなせるか」が収入に直結します。

ただし例外もあり、

私が知るステーションでは月1万円の資格手当を設けており、教育担当を兼ねる人材を優遇していました。

介護老人保健施設・福祉分野の事例

私の周りの老健や介護施設で働くOTに聞くと、

認定作業療法士に対する手当は「ほとんどない」といっていました。

基本給や役職手当はありますが、資格に対する加算は少ないのが実情です。

あるOT仲間が勤務する老健では「資格を取っても給料は変わらない」と言われたそうです。

大学病院・研究機関でのケース

大学病院や研究機関では、認定作業療法士の取得が明確に評価されることが多いです。

学会活動や研究に積極的に関わる人材が求められており、資格はその能力を証明するものとみなされます。

実際、大学病院勤務の知人は月2万円の資格手当を受けています。

また、教育担当として大学生や新人の指導にあたる際にも

「認定作業療法士であること」が信頼につながると言っていました。

給与面での評価も比較的手厚いため、

「給料＋研究活動＋教育活動」の三本柱でキャリアを積みたい方には適した職場といえるでしょう。

認定作業療法士の手当や給料の事例を表で比較

ここでは、

急性期病院、回復期病院、訪問リハ、老健、大学病院といったフィールドごとの手当実態を表に整理しました。

職場区分	手当の有無	金額の目安	実例・補足
急性期病院	あり	月1〜2万円	教育・研究活動に積極的な病院では月2万円の支給例あり
回復期病院	あり	月5,000円〜1万円	私の友人の病院では月5,000円の支給。昇進評価に反映されるケースが多い
訪問リハ	少ない	0円〜1万円	件数評価が中心。資格手当は設けない職場が多数。ごく一部で月1万円の支給例あり
老健・福祉	ほぼなし	0円	資格よりも役職や委員会活動で評価される傾向
大学病院	あり	月1〜2万円	研究や教育担当を兼ねる人材として明確に評価される

急性期病院の事例

急性期病院では、認定作業療法士の資格を高く評価する傾向があります。

特に教育・研究活動への貢献が重視されるため、

月1〜2万円の手当がつくことが比較的多いです。

資格を持つことで「チームの中でのリーダー役」を期待されることが多いです。

回復期病院の事例

回復期病院では、

資格手当はあるものの金額は月5,000円〜1万円程度にとどまることが多いです。

資格を持つことで評価が上がり、リーダーや主任などの昇進につながりやすい傾向があります。

私の友人が働く病院では月5,000円が支給されていますが、

「役職登用の際には認定作業療法士を持っていることが条件に近い」と話していました。

訪問リハの事例

訪問リハでは、認定作業療法士の資格が直接的に手当に反映されることは少ないです。

給与体系が歩合制や件数評価であるため、

資格よりも「どれだけ訪問件数をこなせるか」が収入に直結します。

ただ、教育やマネジメントを重視するステーションでは月1万円の資格手当が設けられていることもあります。

介護老人保健施設・福祉分野の事例

介護老人保健施設や地域包括ケアの分野では、

資格手当がない場合がほとんどです。（※私の元同僚OTから聴取）

給与は基本給や役職手当で決まり、認定作業療法士の有無はほとんど考慮されないケースが多いのが実情です。

ただし、資格を持つことで役職を任されやすくなり、

間接的に給料が上がる場合があります。

給料への反映は乏しいですが、責任の重さという形で差が出るといえます。

大学病院・教育機関の事例

大学病院や教育機関では、資格の評価は高めです。

月1〜2万円の資格手当が支給されるケースがあり、研究活動や教育活動とセットで評価されます。

大学病院勤務の知人は、

認定作業療法士を取得して月2万円の資格手当を受けていると話していました。

また、

認定作業療法士の取得がキャリアに与えるメリット

認定作業療法士は「給料や手当のアップ」だけではなく、

キャリア全体に良い影響を与える資格です。

ここでは代表的なメリットを整理して解説します。

昇進や役職登用の可能性

病院や施設によっては、

主任や係長といった役職に就く際に「認定作業療法士であること」が評価材料となります。

とくに急性期や大学病院では、

資格の有無が昇進のスピードに直結するケースもあります。

私の職場でも、主任に昇格した同僚は認定作業療法士の資格を持っていました。

教育・研修担当としての評価

教育や研修に関わる際、

認定作業療法士を取得していると「専門性のある人材」として信頼されやすくなります。

新人教育や学生指導を任されることが増えるため、組織内での立場が強化されます。

実際、大学病院や教育熱心な施設では、

教育担当に抜擢される条件として認定作業療法士を挙げているケースもありました。

現場経験だけでなく「教育力の証明」としての役割が強い資格だといえます。

転職活動での優位性

転職市場においては「認定作業療法士」を取得していることがプラスに働く場面が多いです。

転職エージェントの情報によると、

資格を持っていることで

• 「臨床経験が豊富」
• 「学習意欲が高い」

と見なされ、採用側の安心材料になるとのことです。

給与面で大幅に優遇されるわけではないものの、

応募者が多い求人では資格が「差別化のポイント」となり、採用確率を高めてくれます。

研究や学会発表での信用度

認定作業療法士は、学会や研究活動に積極的に取り組むことが求められる資格です。

そのため、

学会発表や論文執筆の場で「認定OT」として名前が載ること自体が信用度を高める要素となります。

特に大学病院や研究機関では、研究活動とリンクして評価されるため、

学術面のキャリアを積みたい人にとって大きな武器となります。

専門職としてのスキルアップ

資格取得の過程そのものが、臨床スキルの底上げにつながります。

認定作業療法士の申請には症例報告や研修参加が必要となり、その過程で幅広い知識と実践力が磨かれます。

「資格を取ったから給料が上がる」というよりも、

「資格取得の過程で得たスキルがキャリア全体を底上げする」

という捉え方が適切かもしれません。

認定作業療法士を取得する際の費用と投資効果

認定作業療法士の取得には、時間もお金もかかります。

そのため「費用に見合ったリターンがあるのか？」という点は、

資格取得を考えるうえで重要な判断材料になります。

資格取得に必要な費用

認定作業療法士を取得するためには、研修や学会参加にかかる費用が発生します。

日本作業療法士協会の規定によれば、申請料や登録料だけで数万円程度が必要です。

さらに、

• 研修や学会参加の費用
• 交通費
• 宿泊費

などを含めると、合計10万円以上になるケースも少なくありません。

取得にかかる年数と学習負担

認定作業療法士は、

• 臨床経験
• 研修の参加実績
• 症例報告の提出

などが条件になっています。

そのため取得までに時間がかかることが一般的です。

症例報告の作成にはまとまった時間が必要で、

日々の業務と並行して準備を進めるのは大きな負担になります。

実際に私の同僚も「平日は臨床、週末は症例報告作成」で数か月間かなりハードな生活を送っていました。

費用対効果の考え方

資格を取得しても、すべての職場で必ず手当が出るわけではありません。

実際に手当を支給しているのは全体の3割程度にとどまります。

仮に月1万円の手当がついた場合、年間で12万円。

取得に10万円以上かかったとしても、1年以内に投資を回収できる計算になります。

しかし、手当がつかない職場では金銭的リターンはゼロです。

将来の収入とキャリアへのリターン

金銭面だけではなく、

資格取得はキャリア形成において長期的なリターンをもたらします。

• 昇進や役職登用での優位性
• 転職活動での差別化
• 教育・研究活動のチャンス拡大

これらを考慮すると、

認定作業療法士は「短期的な給料アップの資格」ではなく

「長期的にキャリアを底上げする投資」として捉えるのが妥当です。

まとめ｜認定作業療法士と給料・手当のリアル

認定作業療法士を取得したからといって、必ずしも給料が大幅に上がるわけではありません。

実際に手当を支給している職場は3割程度であり、金額も月5,000円〜2万円と幅があります。

しかし、この資格は昇進や転職での優位性、教育や研究のチャンス拡大など、

キャリア全体を底上げする効果を持っています。

短期的な収入アップよりも「長期的なキャリア投資」としての意味合いが強いのです。

「資格を取るべきか迷っている」という方は、

現在の職場の手当制度やキャリアパスを確認したうえで判断することをおすすめします。

参考：

• 日本作業療法士協会の白書
• 日本作業療法士協会 公式サイト